意外に多い事故物件となったホテル。実例を交えて紹介します！

自然死や自殺、殺人などの理由によって死亡してしまった物件は事故物件と呼ばれます。その多くは一般の住宅で起こり、告知義務が発生し、不動産情報に必ず記載されています。しかし、ホテルや旅館が事故物件になった場合は告知義務がないため、皆さんが宿泊したホテルで過去に事件や事故が遭った可能性があるのです。

全国のホテルや旅館を探してみると意外と事故物件となっているものが多く、そのほとんどは多くの人に知られていません。せっかくの旅行で泊まったホテルが事故物件だった…ということも十分に考えられるのです。

全国のホテルや旅館を探してみると意外と事故物件となっているものが多く、そのほとんどは多くの人に知られていません。せっかくの旅行で泊まったホテルが事故物件だった…ということも十分に考えられるのです。

記事をお読みの方はお気づきかもしれませんが、ホテルにはバルコニー（ベランダ）付きの部屋や、窓が全開になる部屋がかなり少ないです。一説によると、この理由はバルコニーや窓からの自殺を防止するためだと言われています。その効果もあるのか、ホテルでの飛び降り自殺などはあまり聞いたことがないですよね。そのため、ホテルが事故物件となってしまうケースとしては室内での首つり自殺や、浴室内でのリストカットが多いように思えます。

このような対策を施しても、残念ながら少なからず事件・事故が発生して事故物件となってしまうホテル。今回は、事故物件となったホテルを、実例を交えながら紹介します。また、事故物件となったホテルの告知義務や事故物件となっているホテルの調べ方といったみなさんが気になる情報を詳しくご紹介します。

殺人などの事件があったホテル。宿泊時にには分かるもの？告知義務と併せて紹介。

殺人事件や自殺があった現場に宿泊するのは少し気が引けますよね。では、自身が宿泊する時には、ホテルや旅館から告知をしてもらえるのでしょうか。結論からいうと、ホテル側は宿泊の際に事故物件であることを告知することはありません。ホテルや旅館が事故物件であることを告知しないのは、通常の物件では発生する告知義務（事故物件であることを必ず公表しなければならない）が、ホテルや旅館に存在しないからです。

法律的に説明すると、告知義務が発生するのは宅建業法の物件で、ホテルや旅館などに適用される旅館業法には適用されません。告知義務がないにも関わらず、○○号室は過去に殺人事件がありました、と自社のブランドを下げる発言はしませんよね。そのことから、ほとんどのホテルや旅館といった宿泊施設は「事故物件であることを告知」することはないようです。

先ほども紹介した通り、ホテルや旅館には告知義務がありません。宿泊施設に「告知義務」がないこと理解するために、ホテルや旅館に当てはまる旅館業法についてご紹介します。旅館業法とは、旅行業務に関する取引の公正の維持、旅行の安全の確保、旅行者の利便の増進を図ることを目的に定められた法律を目的として作成されています。おそらく告知義務は、取引の公正の維持に欠けるため、定められていないようです

では、近年増えている民泊は旅館業務法が適用されるのでしょうか。結論から言うと、民泊に旅館業務法は適用されません。事故物件となってしまった物件を民泊にすることで、告知義務を逃れようとする人がいますが、告知義務はなくならないため注意が必要です。民泊には、3つある営業法の内、旅館業法による簡易宿泊所営業許可というものがあります。この許可は、旅館業法を民法に適用するものではなく、旅館業法に基づいて営業許可を出しているだけなので、告知義務はなくなりません。事故物件を民泊にする場合は、きちんと告知義務を守り、できる限り御祓いもしてから民泊として貸し出しましょう。

内装や外壁を塗ってカモフラージュしているホテルもある？

事故物件となったホテルは、内装や外装を塗ってカモフラージュしているホテルもあります。告知義務がないため、カモフラージュをすることは悪いことではないですが、事故物件のホテルを見分けるうえで、一つ重要なポイントです。

ホテルの一室が事故物件となった場合、まずは警察の検証などが入り、その後法要を行います。その後、壁紙やカーペットの交換、寝具を新しいものに入れ替えます。しかし、法要は線香を使用するため、完全に臭いを消すのに時間がかかるため、1か月ほどお客さんを部屋に入れることができません。その間は、従業員の仮眠室として使用されることが多く、使用できない期間も有効活用されています。それから再度客室として使用されるため、事故物件となってからは1か月ほどの期間があると考えてよいでしょう。中には事件や事故のあった2日後から通常通り客室として使用しているホテルもあるようですが、きちんと御祓いはしているはずです。そういった事故物件を避けたい方は、これから紹介する方法で事故物件となっているホテルを避けて宿泊しましょう。

ホテルが事故物件かどうかは「大島てる」での調査が有効

宿泊するホテルや旅館が事故物件であるかどうかは、事故物件情報サイト「大島てる」を利用することが最も効率的でしょう。

大島てるというサイトは、地図上に火のマークで事故物件を表示させることで、かなりわかりやすく事故物件を発見することのできるサイトです。気になった事故物件をクリックすると、情報が更新された日や事故物件となった日、死因、物件の画像、マンションやホテルの部屋番号といった、気になる情報が出てきます。大島てるを利用し、宿泊を考えているホテルや気になっているホテルを調べることで、事故物件であるかどうかがわかります。そこで必要があればホテルへの問い合わせや、特定の部屋番号を避けるように相談をすれば、事故物件に宿泊してしまう可能性は大きく減らすことができます。

もちろん、大島てるにすべての情報が掲載されているというわけではないので、確実に事故物件を避けることができるわけではないので、ご注意ください。

事件・事故が起きたホテルを一部紹介

1988年：ホテルニューオータニ

1988年7月19日、阪神タイガースの当時の球団代表である古谷真吾氏がホテルニューオータニ・東京の日本庭園で死亡していること
　が発見されました。ホテルの8階から飛び降り自殺したもので詳しい原因は判明しておりません。なお、ホテルニューオータニ・東京は現在も日本代表するホテルとして立地していることは誰もがご存知かと思います。

2009年：名古屋マリオットホテル43階

2009年12月28日、愛知県名古屋市にあるJR名古屋駅の駅ビル内「名古屋マリオットアソシアホテル」で硫化水素自殺が発生しました。と事件発生当日、窓ガラスを清掃していた作業員が名古屋マリオットアソシアホテルの43階の客室で女性が倒れているのを発見して通報、客室ドアに「毒ガス発生、110番してください。自殺です」と書かれた張り紙を見つかり、硫化水素自殺だと断定されました。名古屋マリオットアソシアホテルには宿泊客がほとんどおらず、硫化水素自殺によるけが人もありませんでした。こちらのホテルも現在稼働中になります。

まとめ

ホテルや旅館が事故物件になってしまった場合の告知義務や、ホテル側のカモフラージュの仕方、事故物件となっているホテルの探し方について紹介しました。ホテルでは自殺が多いため、窓ガラスが開きにくくなっている部屋が多いのです。

しかし、首つりや浴室でのリストか後による自殺はあとを絶ちません。事故物件となったホテルに泊まるのはあまりうれしいことではないですが、ホテル側も大きな苦労をしています。事故物件に宿泊するのがどうしても嫌、という方は大島てるで検索をしてからホテルを選び、あまり気にしないという方は、事故物件かどうかをあまり考えずにホテルなどを探す方が、旅行などは楽しめるかもしれません。

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